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FXの取引に欠かせない基礎知識と活用方法

FXの取引に欠かせない基礎知識と活用方法

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下記の内容、日程にて無料 オンライン セミナー を開催いたします。

ファンダメンタルズ分析とは?意味ない?やり方や情報源、見方を分かりやすく解説

異なる手法を扱うことで、相場を読む精度が上がり、勝率を高められます。
例えば、ファンダメンタルズ分析の結果が「買い」の方向を示し、テクニカル分析でも「買い」の指標が出ている場合、確度の高い判断となるので積極的な勝負ができます。
逆にテクニカル分析では「買い」なのに、ファンダメンタルズ分析では「売り」を示しているようなら、方向性が異なります。
その場合、売買を控えて様子見したり、いつもより投資金額を減らすなどの対応ができるでしょう。

テクニカル分析では対応できない部分をカバー出来る

テクニカル分析は過去のチャートから値動きを予測するので、突発的な出来事には無防備です。
リーマンショックのような大きな経済事件が発生すると、ほぼ機能しなくなってしまいます。
そこまで行かなくても、金融政策や金利が変わった時、ファンダメンタルズ分析ならその影響を判断できます。

相場に影響を与える事件は、突然やってくるものばかりではありません。
経済指標や要人の会見などは、あらかじめ日程が発表されています。
また、その内容がある程度予測されていることも多いものです。

すると結果は「答え合わせ」のようになるため、あらかじめどのような対応を取ればいいかも、考えて準備する余裕が生まれます。
そのような対応は、テクニカル分析だけでは不可能でしょう。

通貨によってはテクニカル分析の精度が下がる

どのような通貨ペアでもテクニカル分析は可能ですが、実際は通貨ペアによって値動きに特長があります。

しかし政治や経済の安定性が低く、流動性も低い国の通貨が絡む通貨ペアでは、値動きが乱れがちです。
例えばトルコリラや南アフリカランドなどですが、こうした通貨ではテクニカル分析をしても結果が当てはまりにくく、勝率を落としてしまいます。
また国内が安定しない国ほど、首脳の発言次第で情勢が大きく変わることもあるでしょう。こうした場面では、なおさらファンダメンタルズ分析が重要です。

FXで注目するべきファンダメンタルズ一覧とその見方

ファンダメンタルズ分析では社会の様々なニュースや事件を追いかける必要があります。
中でも定期的に発表され、値動きに大きな影響を与えるイベントをチェックするのは効果の高い方法です。
特にチェックすべきは、各国の政府や省庁、中央銀行などが発表する経済指標でしょう。

経済指標はその国の経済状況を数値化したもので、今後の行方を見る上で欠かせない統計データです。
具体的には、「雇用統計」「GDP速報」「消費者物価指数(CPI)」「小売売上高」や、「国際収支」「国債格付」などが該当します。

また、経済指標はファンダメンタルズ分析に関わるデータの中でも、提供されるタイミングが早いとされています。
すぐに相場に反映されることが多いため、他のトレーダーに遅れを取ると損失に繋がりかねません。

なお、経済指標の発表前後は相場が大きな値動きをすることも多く、時には乱高下を伴うので、巻き込まれないように注意しましょう。
内容のチェック以前に、いつその発表があるかを押さえておくだけでも有意義です。

アメリカの統計をチェックしよう

経済指標は世界中の様々な機関から発表されますが、全てを確認するのは非現実的です。
特に初心者は情報量が多すぎると混乱するので、重要なものに絞りましょう。
そこで知っておきたいのが、アメリカの重要な指標です。

もちろん売買している通貨ペアに関係する国の指標が第一ですが、直接的に関係なくても、アメリカの経済が世界に与える影響は無視できません。
ドルを基軸とした通貨ペアを扱っているなら尚更です。
ドル/円で言えば、最も重要とされる雇用統計の内容によっては、数分間で1円以上の値動きが発生することもありえます。

米雇用統計

アメリカの雇用統計は、重要中の重要情報です。
発表されるのは、毎月の第1金曜日(第2金曜日の場合もあり)、日本時間の21時30分(冬時間中は22時30分、以下同様)。
その直後、市場は眼を見張るような反応を見せます。

雇用統計は、国内の雇用に関する各種の情報です。
アメリカでは特に「非農業部門雇用者数」と「失業率」がどのように変化しているかが注目されます。
非農業部門雇用者数は金融政策への影響が大きく、失業率は景気の状態を直接的に示すからです。

米消費者物価指数(CPI)

消費者物価指数はインフレ率を示し、金融政策の判断材料にも使われます。
発表は毎月15日前後。

アメリカの金融政策は、雇用と物価の安定を目指しているので、物価指数は雇用統計と並ぶ重要指標です。
物価の下落はインフレ率の低下を意味し、金利の利下げから、米ドル安に繋がります。
逆に物価が上昇しているとインフレ傾向になるので、利上げからの米ドル高が予測されるでしょう。

米小売売上高

物価指数が商品やサービスの単価を示すのに対し、小売売上高はそれらの結果、どの程度の消費活動が生まれたかを示します。
アメリカではGDPの約7割を個人消費が占めているので、小売売上高と景気とは密接な関係です。
消費の大小は、そのまま経済の活況度を表します。
以前よりも消費が落ちていれば景気が悪化したと判断されますし、消費が伸びているなら、景気が良くなっていると見られるでしょう。

米GDP速報(国内総生産)

GDPは、ある期間に国内で産出された付加価値の総額です。
伸び率がプラスなら経済は上向き、マイナスなら下向きとなり、市場心理に大きな影響を与えます。

中でも注目度が大きいのは「速報値」です。
速報値は一定のデータに基づく統計で、正確な結果ではなく予測に過ぎませんが、確報値から大きく離れることはあまりありません。
精度としては十分なので、多くのトレーダーが活用しています。

金融政策・金利

金融政策とは、国内の経済を支えるために各国の中央銀行が決定する、金融の緩和や引き締めなどを指します。
その目的は、お金の流れや流通量を調整し、景気を上向きにさせたり物価を安定させたりすることです。
手段としては金利の上げ下げや国債の買い上げ、民間銀行が中央銀行に預ける準備預金制度の準備率変更などが使われます。

金利の上げ下げとその評価

金融政策の中でも重要なのが金利です。
例えば日本では「異次元の緩和政策」と称し、日銀が2013年以降、過去最低レベルの低金利政策を続けています。
これにより余剰資金を市場に流しやすくし、景気の向上を目指しているのです。

また、政策金利は中央銀行が一般の銀行に資金を貸し出す金利なので、最終的に住宅ローンなどの金利に反映されます。
金利が下がるとお金を借りやすくなり経済に好影響が生まれるため、景気の悪い時に採用される政策です。
逆に経済が加熱してインフレが生じた場合は利上げを行い、市場から資金を引き揚げます。
このことから、金利が下がるのは景気が悪い証拠、金利が上がるのは景気が良い証拠と言われるのです。

ただ、金利が上昇した国の通貨は買われる傾向にはなりますが、必ずそうなるとは言い切れません。
上昇幅が事前の予想よりも小さいと市場に歓迎されず、マイナス評価されることもあるからです。
また、景気の底上げを狙った利下げが将来へのプラス材料とされ、高評価を得ることもあります。

政策金利が変わるタイミング

金利の変更は多方面に大きな影響を与えますが、その効果が市場に反映されるまでには一定期間がかかります。
統計を取って検討するための時間も必要ですから、一回決められた政策金利は長期に渡って維持されるのが通常です。

それもあって、金利変更のニュースは大きなトピックスとして市場に受け取られます。
ただし実際に変更される場合、混乱を避ける意味もあり、その前に中央銀行からある程度の情報が出てくることも珍しくありません。
そのため発表前から市場に動きが見られることもあります。

日米欧の金融政策

・日本(日銀金融政策決定会合)
米ドル/円やユーロ/円など円を絡めた通貨ペアを対象にしている人は、当然自国でもある日本の状況を把握しておく必要があります。

・米国(FOMC)
アメリカで金融政策の決定を担うのがFOMC(Federal Open Market Committee・連邦公開市場委員会)です。
日本と同じく年8回の開催で、景気に対する判断や政策金利の決定が行われます。

・欧州(ECB理事会)
ユーロ圏での金融政策を担うのが、ドイツのフランクフルトで毎月2回開かれる、欧州中央銀行(ECB)の理事会です。
日銀の金融政策決定会合やFOMCとは異なり、内部の定例的な会合のため、議事録などは公表されません。
ただし理事会後に総裁の記者会見があり、そこでの内容が多くのトレーダーに注目されます。

中央銀行が行う金融政策に対し、財政政策は政府が行う投資政策です。
主に公共事業や規制緩和などで実現され、景気が悪い時には積極的な財政出動で経済の浮揚を狙い、経済が過熱している場合は財政支出を控えて沈静化を図ります。
必要なお金の流通を担う金融政策とは裏表のような関係と言えるでしょう。

例えば近年の日本で実施された「アベノミクス」では、「大胆な金融政策」と「機動的な財政出動」が第一・第二の矢とされました。
財政政策として大規模な公共インフラへの投資や、民間投資を促す規制緩和などが進められると、その国の通貨へのプラス材料となります。

要人の発言

ファンダメンタルズ分析では、各国の要人の発言も重視されます。
ここで言う要人とは大統領や首相、財政担当大臣、あるいは中央銀行の幹部など金融政策や財政政策に関与する人たちです。
これらの要人の発言は、その形がどうであれ、国の実態や方針を現すものとして捉えられます。

経済に前向きなコメントがあれば、その後の景気が好調に向かうと推測され、通貨への信頼度が高まるでしょう。
逆にネガティブな発言であれば、悲観的な推測が生まれます。
例えば「物価が高くなっている懸念がある」という内容が流れれば、インフレの示唆と受け止められ、利上げの観測が広がるということです

地政学的リスク

地政学的リスクとは、国や地域におけるトラブルや衝突などのネガティブ要因です。
普段から領土問題や内政の問題を抱えている場合、政治や経済が不安定となり、通貨の信用度を落とします。
こうした状況は地理的な条件が大きく関係することから、地政学と呼ばれる研究が発達したのが、呼び名の元です。

近接するエリアで政治や軍事に伴う緊張が高まると、その影響は経済面にも波及します。
実際に紛争やテロが発生すると、通貨の価格が短期間で変動することもあるので、ニュースには敏感にならざるを得ません。

なお、アメリカが直接的に絡まない国や地域で地政学的リスクが発生した場合にセオリーとなるのが、「有事のドル買い」です。
これはリスクを抱えた通貨を手放し、安定した基軸通貨であるドルに逃げる動きを指しています。

先ほど中東におけるリスクとしても紹介しましたが、原油価格もFXにおいては軽視できない要素です。
脱化石燃料が進んでいるものの、エネルギーの基幹としての石油は、多くの国の産業にとってまだまだ欠かせません。
そして石油の元となる原油は、基本的にドルで決済されるのが国際的な標準です。

例えば、紛争が起きて原油の供給に不安が出ると、原油の需要が高まり価格が高騰します。
その高くなった原油を買うためドルが使われるので、相対的にドル安が進む可能性が高まるのです。
逆に原油が余って先物で売られるようになると、ドル高が進む可能性が高まります。

原油価格の変化は、単にドルへの影響だけでは留まりません。
日本のように石油に対する依存が強い国では、原油価格の上昇は産業界にダイレクトに悪影響を与え、通貨安を招きます。
一方、紛争地域以外の産油国にとって、この状況は追い風です。
例えばカナダは世界第五位の産油国であるため、カナダドルが上がる要因になるでしょう。

さらに原油高騰によりインフレが発生した国が金利を上げて対応すると、スワップポイントの変化に繋がります。

財務諸表や業績の調査は不要

財務諸表は決算書のことで、売上高・営業利益・経常利益・純利益などが含まれます。
これらの内容は株価に大きな影響を与えるので、株式取引においては決して無視のできない情報です。

国際間の通貨売買を行うFXでは、こうした個々の企業の情報は、基本的に分析の必要性はありません。
政府や中央銀行が発表する各種統計などが、言わば国の財務諸表になるからです。
ただし世界的に影響を与える規模の企業や、その国を代表するような企業については、業績の確認をしておくと万全でしょう。

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【講師】
トレイダーズ証券 為替ディーラー
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オンライン オンラインとは、通信回線などを使ってネットワークやコンピューターに接続されている状態のことをいいます。対義語は「オフライン」(offline)です。 現在では、オンラインゲームやオンラインショップなどで、インターネットなどのネットワークに接続され、遠隔からサービスや情報などを利用できる状態のことを言う場合が多いです。

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